株式会社ビーズインターナショナルのプレスリリース
ストリートアパレルブランドXLARGE、X-girl、MILKFED.、SILASなどを展開する株式会社ビーズインターナショナル（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：西方雄作）が展開する、Apple社公式パートナーのIncase（インケース）は、新モデルのノートPCバック『トランスファースリーブ』9月中旬より発売開始しております。『トランスファースリーブ』は、極薄、縦長のスマートなデザインルックスに、機能的なポケットやショルダーストラップが付いたノートPCバッグで、利き手やスタイルに合わせて左右のストラップを付け替えることが可能です。
■商品詳細
商品名：Transfer Sleeve（トランスファースリーブ）
価格：10,450円（税込）
カラー：ブラック、オリーブ
サイズ：約H32 x W24 x D3cm
※14インチMacBook Proまで収納可能
（A4書類収納可能なサイズです）
販売経路：Incase新宿、Incase札幌、
Incase公式オンラインストア https://incasejapan.com/
ショルダーストラップ上には、ループ付きのウエビングテープが施されていて、カラビナを通して鍵やスマホなどを吊るしたり、サングラスをかけたりしてカスタマイズしながらお使いいただけます。
メインコンパートメントには、最新の14インチMacBook Proがぴったりとフィットします。それ以下のサイズのノートPCやタブレットも対応可能です。内側にはクッションパッドと起毛素材の裏地が備わっていて、キズや衝撃からデバイスをしっかりと守ってくれます。フロントのアコーディオンポケット内は、起毛素材の仕切りで4つに分かれていて、電源ケーブルやマウス、充電器などのガジェット類の整理収納に便利で、Apple Pencilホルダーもついています。さらに本体の前後には、スリットポケットがそれぞれに備わっていています。生地素材には、耐久撥水加工を施した300デニールのリサイクルリップストップポリエステルを使用。止水ジップを採用しているので、雨の日の移動でも安心です。
■特徴
Apple社の公式パートナーブランド「Incase」
Incaseは1997年にカリフォルニア州（サンフランシスコ）で誕生し、Apple社の公認を受けグローバルに展開しているブランドです。「A better experience through good design（グッドデザインを通じてより良い経験を）」を信念とし、どんなプロダクトカテゴリーやシチュエーションであろうと、ユーザーにとって最高の「キャリングソリューション」であり続けることを目標としています。また、Incase のプロダクトにはSimplicity(シンプル)、Efficiency(効率性)、Agility(軽快性)の3つの要素が備わっているのが特徴です。Incase製品はユーザーの大切なアイテムやデジタルデバイスを保護・整理整頓できるよう、デザイン・機能性・素材に独自のこだわりを持って作られています。日本では株式会社ビーズインターナショナルが正規代理店として2016年より取り扱いを開始しています。
【Incaseについての取材申込、サンプルの貸し出し、メディア関係者のお問い合わせ先】
ストリームズジャパン 青山加奈
メール：kana@streams-pr.com 電話：050-6864-4919
※公式の画像データはこちら (https://bit.ly/48j4uZZ)
Incase新宿
住所：〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目38-1 5F
電話番号：03-5357-7816
営業時間：平日 11:00 ～ 21:00、土日祝 10:30 ～ 21:00
Incase札幌
住所：〒060-0005 北海道札幌市中央区北5条西3丁目札幌ステラプレイス4F
電話番号：011-209-5585
営業時間：10:00～21:00
HP： http://www.incasejapan.com
Facebook： https://www.facebook.com/Incase-japan-500256176848690/
Instagram： https://www.instagram.com/incase_japan/
Twitter： https://twitter.com/incase_japan
【会社概要】
社名：株式会社 ビーズインターナショナル
代表取締役社長：西方 雄作
本社所在地：東京都目黒区東山1-1-2 東山ビル7F
ブランド・店舗情報：https://bs-intl.jp/shoplist/
設立年：1990年12月
従業員数：360名（2023年6月時点）
資本金：4,500万円
事業内容：衣料品・雑貨品企画販売、販売促進、EC事業、映画配給事業
